--お知らせ--
一般財団法人貿易研修センターは、2019年7月14日より、一般財団法人国際経済連携推進センター（Center for International Economic Collaboration （CIEC））に名称変更いたしました。

最近実施した事業

最近実施した事業

　平成30年度 IIST国際情勢シンポジウム『新冷戦か? アメリカ対中国』【2019/02/28】

　平成30年度中央ユーラシア調査会公開シンポジウム『「一帯一路」構想の現状と中央アジア』【2019/01/24】

　第176回中央ユーラシア調査会報告/ 「中国人民解放軍の現況と習近平の軍事改革」拓殖大学名誉教授 / 元陸将補茅原郁生(かやはらいくお)【2018/12/20】

　平成30年度第4回国際情勢研究会『一帯一路と日本及び東南アジア』報告2/ 「中国の対東南アジア政策とASEAN諸国」桜美林大学リベラルアーツ学群教授佐藤考一 (さとうこういち)【2018/11/28】

　平成30年度第4回国際情勢研究会『一帯一路と日本及び東南アジア』報告1/ 「中国の動向 ― 安倍訪中の実現とその成果」東京大学公共政策大学院院長高原明生 (たかはらあきお)【2018/11/28】

　第175回中央ユーラシア調査会報告/ 「米中間選挙を終えて ― 米・中・露の『三国志』の行方」ジャーナリスト/元毎日新聞社モスクワ支局長石郷岡建(いしごおかけん)【2018/11/13】

　第174回中央ユーラシア調査会報告/ 「ロシアの北東アジア政策と『東方経済フォーラム』極東開発、中露、日露を中心に」東京新聞外報部次長(前モスクワ支局長) 常盤伸(ときわしん)【2018/10/23】

　第173回中央ユーラシア調査会報告/ 「カスピ海サミットの意義と今後の展望― エネルギー、地政学的観点から ―」新潟県立大学教授青山学院大学名誉教授袴田茂樹(はかまだしげき)【2018/09/13】

　平成30年度第3回国際情勢研究会『米中関係の現状を評価する』報告1/ 「トランプの対中政策」vs.「アメリカの対中政策」東京大学大学院法学政治学研究科教授久保文明 (くぼふみあき)【2018/09/06】

　平成30年度第3回国際情勢研究会『米中関係の現状を評価する』報告2/ 「中国――対米関係悪化とその内政、外交へのインパクト」東京大学大学院法学政治学研究科教授高原明生 (たかはらあきお)【2018/09/06】

　第172回中央ユーラシア調査会報告/ 「油価変動はロシア・中央アジア諸国等の経済をどう変えたか」京都大学大学院特任准教授吉田悦章(よしだえつあき)【2018/07/24】

　平成30年度第2回国際情勢研究会報告/ 「米朝首脳会談後の北朝鮮情勢」南山大学総合政策学部教授平岩俊司 (ひらいわしゅんじ)【2018/07/19】

　第171回中央ユーラシア調査会報告/ 「プーチン4期目の旧ソ連圏戦略と中央アジア」拓殖大学海外事情研究所教授国際教養大学東アジア調査研究センター特任教授元時事通信社モスクワ支局長名越健郎(なごしけんろう)【2018/06/21】

　第170回中央ユーラシア調査会報告/ 「油価に依存する露経済と石油・ガスの流れ」公益財団法人環日本海経済研究所共同研究員杉浦敏廣(すぎうらとしひろ)【2018/05/31】

　平成30年度第1回国際情勢研究会報告/ 「中国の経済運営と米中貿易摩擦」専修大学経済学部教授大橋英夫(おおはしひでお)【2018/05/22】

　第169回中央ユーラシア調査会報告2/ 「インド洋をめぐる新しい情勢 (2)– チャーバハール開発を中心に –」日本貿易振興機構(JETRO)アジア経済研究所新領域研究センター上席主任調査研究員鈴木均(すずきひとし)【2018/04/17】

　第169回中央ユーラシア調査会報告1/ 「インド洋をめぐる新しい情勢(1)– 中国・南アジア諸国関係の最近の動きを中心に」有限会社ユーラシア・コンサルタント代表取締役清水学(しみずまなぶ)【2018/04/17】

　平成29年度第4回アジア研究会テーマ『アジア新興国経済の動向』報告「インド・モディノミクスを採点する―2019年総選挙をにらむ経済改革の総決算」【2018/3/14】

　第43回APEC 人材養成作業部会(HRDWG)及びキャパシティー・ビルディング・ネットワーク(CBN)会合(パプアニューギニア独立国/ポートモレスビー) 【2018/2/27-3/2】

　平成29年度中央ユーラシア調査会公開シンポジウム『中国とロシアのユーラシアアジア戦略と中央アジアの対応』―「一帯一路」と「ユーラシア経済同盟」―【2018/02/14】